旅行業におけるシニア市場、富裕層のマーケティングとは？

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旅行業界だけではなく、今後の消費者経済全体への大きな影響を与えるのは、「ＩＴ化の進展」「団塊世代中心のシニア市場の拡大」「富裕層のマーケティング」といわれています。

インターネットの普及は、我々の生活やスタイルに大きな変化をもたらしました。旅行業界においても、昔のスタイルが崩れ去っていきました。旅行会社が、「協定制度」などを設けて旅館やホテル、ドライブインなどの観光施設、交通機関ネットワークを、旅行者が簡単に手に入れられるようになったのです。

旅行会社の提供できるサービスは、旅行という素材に多くの付加価値をつけて企画した商品以外にはなくなっていました。

2007年から団塊世代の退職が始まりました。この数は、ツーリズムに及ぼす影響が大きく、動向を左右するものです。旅行業は、退職後の余暇利用をする団塊世代を取り込み、大きなビジネスチャンス到来と思われます。しかし同時に、労働力も不足してきます。それが社会に及ぼす影響がわからないのが実情なのです。

財団法人日本交通公社が、2008年10月に実施した「ＪＴＦＢ旅行マーケット調査」では、米国発端のサブプライム･ローン問題と、2008年以後の急速に進んだ金融危機の影響が60代以上の世代の市場には大きな影を落とした、との紹介があります。

近年、「富裕層」という言葉が、マーケティングには出てきます。ツーリズム産業でも、金融サービス業、不動産業などと同じく、この層をターゲットにしたマーケティング戦略が重要となりました。

富裕層とは野村総研では、「純資産1億円以上の富裕層」と定義しています。この世帯数は、2010年で90万世帯（野村総研）といわれます。富裕層へのアンケート結果があります。最も時間をかけたいことは、「国内旅行」、次に「海外旅行」です。

今後ますます、富裕層ターゲットのマーケティング戦略が重要となります。大手旅行会社は「クルージング」など富裕層向けオーダーメイド商品を戦略的に展開して販売に注力しています。